負ける取引をできるだけ減らす
株取引で負けるということは損切りするということですよね。
株式投資で儲かるためには利益を上げる、つまり勝つということも大切ですが、損失を減らす、つまり負ける取引をできるだけ減らすことも同じように大切です。
株取引で負けることを減らすためのコツとして、私は三つのポイントを重視しています。
特に難しい話でもないので、気楽に見ていただきたいと思います。
材料のない高値で買わない
一つ目は高値で買わないということです。
いわゆる高値づかみです。
なぜ損切りする状況になってしまうのかと言うと、購入した株価があまりにも高いからという場合があります。
株価がどんどん上昇していると、まだまだ上がると思って買ってしまうことがあります。
もちろん材料があるのであれば、それに応じた株価になるわけですが、そうでない場合には自分の購入価格より株価が値下がりし、含み損になってしまうことになりかねません。
高値で買うのが必ずしも悪いということではありません。
購入価格以上で売ることができれば利益になるわけですので、材料をしっかりと見極め、自分が信用できるテクニカル分析などを利用して、購入していいかどうか判断すべきではないでしょうか。
勢いのある銘柄だとあっという間に株価が上昇することもありますので、株価が上昇する通過点としての一時的な高値なのか、それともその株価がピークである高値なのかはしっかりと判断したいですね。
一度にたくさん買わない・保有株数を多くしすぎない
負ける取引をできるだけ減らすための二つ目のポイントとしては、一度にたくさん買わない、保有株数を多くしすぎないということです。
一つ目のポイントで話をした通り、高値づかみもリスクがあるわけですが、高値づかみをしなかったとしても株数が多くなり過ぎると、少し値段が下がっただけで大きな含み損になってしまうことがあります。
例えば、株価1000円（100株単位）で購入した銘柄が、900円になったとします。
そうするとマイナス100円（100株単位）ですので、1万円の含み損ということになります。
1単元の購入であれば、これだけの損失で済みますが、複数単元保有していると大きな損失になってしまうかもしれません。
同じ株価で10単元購入していれば、10万円の含み損ですからね。
一度に購入しておらず、複数回に分けて買っていた場合でも、全体の株数が増えると、株価が平均取得単価を下回った場合には、大きな含み損になってしまうリスクがあるわけです。
だからこそ「一度にどの程度の株を買うか」、「全体としてその銘柄をどの程度の株数で保有するか」というコントロールをしていくことが負ける取引をできるだけ減らすためには大切なのではないでしょうか。
もちろん多くの株を保有していれば、株価が上昇した場合に大きな利益になる可能性はありますが、保有株数が多すぎると、ハイリスクハイリターンになってしまう可能性もあります。
もし含み損になってしまうと心理的に耐えきれず、損切りせざるを得ないということになってしまいかねませんので気をつけたいですね。
配当金も検討する
三つ目は、含み損になっても損切りしないで済むような銘柄を売り買いするということです。
含み損になっても損切りしないためには、株価が値下がりしてもメリットがなければならないということです。
買い方側の投資家にとっては、株価が値下がりするとメリットはないのではないかと思うかもしれませんが、必ずしもそうではありません。
配当金銘柄を売り買いしている人にとっては、保有銘柄が値下がりしたとしても、配当利回りが上がることから、買い増しする場合があります。
例えば、株価1000円（100株単位）で配当金が4000円だったとして、この株価が値下がりし、800円（100株単位）になったとします。
この時、配当金の4000円が変わらなければ、配当利回りが上昇したことになります。
つまり、高配当銘柄など配当利回りを重視する投資家であれば、このようなタイミングを狙ったりするわけです。
もちろんなぜ株価が値下がりしたのかというのは重要なポイントですので、しっかりと注意しておかなければなりません。
配当利回りが上がれば、株価はどうでもいいというわけではありませんからね。
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業績が悪くて株価が下がったのか、それとも市場全体が一時的な値下がり傾向にあるのかなど総合的に考えて、買うかどうか判断する必要があります。
負ける取引をできるだけ減らすためには、株価が下がっても対応可能な取引をすることも大切です。
配当金を主とした取引をしている人にとっては、むしろ株価が下落してほしいと考えている人もいますので、株式投資を始めたばかりの初心者の方や、これから始めることを考えている方は、配当金についても検討してみる価値はあるのではないでしょうか。
勝つことも大事ですが、負ける取引をできるだけ減らすことで、少しずつ損益が改善されていくのではないでしょうか。