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株の現金化のメリットと現金化のタイミングの目安になる指標とは

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株は状況に応じて現金化する

株取引をしていると、いつも相場状況が良いわけではなく、トレンドが非常に悪くなり大きな値下がりに巻き込まれてしまうこともありますよね。

 

値下がりし始めた最初の段階であれば、損切りもしやすいのですが、市場が数日間にわたって連続して急落したり、上げ下げを繰り返しながら数ヶ月単位で下落すると含み損が大きくなりすぎて、なかなか損切りすることも難しくなったりします。

 

個々の銘柄の取引でいえば、利益を出すことはもちろん大切なことなのですが、大きな利益を出すことよりも、大きな損失を出さないことの方が良い投資成績を残しやすいとも言えるのではないでしょうか。

 

儲かる時には大きく儲かるが、損する時には大きく損するという「出入りの激しい取引」をしていると、精神的にもきついですよね。

 

大きく儲かることができればもちろんいいのですが、まずは損失を減らすことを心がけることが、株取引をする上で大切だと思います。

 

それでは、損失を減らすためにはどうすればいいのかと言うと、市場のトレンドを見て、状況に応じてしっかりと現金化することが大切だということです。

 

長期投資のバイアンドホールドの方であれば別ですが、短期投資や中期投資で利益を狙おうという投資方法であれば、トレンドが大きく崩れそうな予兆がある時には現金化することを検討した方が良いのではないでしょうか。

 

本日は、現金化のメリットと現金化の目安になる指標についてをテーマに話をしたいと思います。

 

 

現金化の3パターン

現金化するタイミングについては大きくわけると3通りしかないと思っています。

 

1つ目は自分の保有する株が満足する価格に到達したため、利益確定売り(売却)して現金化するということです。

 

株取引をする人であれば、このパターンをみんな狙っているわけですが、なかなかうまくはいきませんよね。

 

私も日々勉強中です・・・

 

2つ目のパターンは、購入したものの思っていたような値動きにならず、含み損になったため仕方なく損切りし現金化するというパターンです。

 

大きな失敗をしないためには、多少の損失は仕方がないもののできれば避けたいパターンですね。

 

さて、今回記事にしたいのは3つ目のパターンです。

 

どのようなパターンかと言うと、購入したタイミングや時期などにかかわらず、相場状況が非常に悪くなりそうな予兆がある時です。

 

それぞれの銘柄の値動きにもよりますが、大暴落に巻き込まれると、基本的にはほとんどの銘柄がその値下がりに巻き込まれてしまうことになります。

 

大暴落時に値下がりしない可能性があるのは、相当良いIR(材料)が出るか、サプライズを伴うような好決算であったような場合です。

 

しかしながら、現実的には大暴落時には多くの銘柄が値下がりするのは避けられないと考えていた方が良いのではないでしょうか。

 

だからこそ大きく株価が値下がりしそうな予兆については気をつけていた方が良いということです。

 

これは個別銘柄を見ることも大事なのですが、市場全体を把握しておくということが大切になってきます。

 

なぜなら、先ほど言った通り、大暴落時には多くの銘柄が巻き込まれるからです。

 

 

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日経平均VI(恐怖指数)とは

そうなると、市場が大きく値下がりするかどうかの目安をどのように判断するのかがポイントになります。

 

日経平均株価で言えば、この判断材料の一つの目安になるのが日経平均VIです。

 

これは日経平均ボラティリティーインデックスと呼ばれ、別名「恐怖指数」と言われています。

 

感覚的に言うと、日経平均VIは数値が小さいほど将来的に振れ幅が小さく、数値が大きいほど将来的に振れ幅が大きくなるという感じで捉えておけばいいのではないでしょうか。

 

この数値が大きくなると、投資家が将来に対しての不透明感を感じていると考えることもできるのではないでしょうか。

 

そうなると投資家はどのような行動に移るのかというのが問題です。

 

今後、株価が大きく値下がりする可能性があり、相場に対して不透明感を感じるようになると、大きな下落に巻き込まれる前に、とりあえず売っておこうという行動を多くの投資家がとるのではないでしょうか。

 

皆さんはどうですか?

 

「これから先に大きな値下がりになる可能性がありますよ」という指標が出れば、とりあえず売却しようと考える人が多いのではないでしょうか。

 

ただし、これはあくまでも目安の指標であるため、当然ですが指標とは異なる値動きになることもあるわけです。

 

とはいえ、かなり多くの投資家がこの日経平均VIを参考にしているため、結果的にこの指標に沿う値動きになることもあります。

 

 

 

日経平均VIの見方と現金化のメリット

それでは、この日経平均VIがどの程度であれば、現金化した方が良いのかというのがポイントになりますが、これは正直なところ、この数値以上で現金化した方が良いと言えるようなものではありません。

 

同じ数値でも、その時々で違ってくるからです。

 

例えば、日経平均VIの値が30だったとしても、今まで20程度だったのものが30になった場合には、不透明感が増してきているわけですが、反対に今まで40程度だったものが30になった場合には、日経平均VIが小さくなってきているため、徐々に収束に向かっているとも捉えることができるわけです。

 

ですので、この数値がいくらだからということではなく、それまでの数値がいくらで、今現在の数値がどうなのかというのを見ておく方が良いと思います。

 

とはいえ、それだけだと株取引の初心者の方であればわかりにくいですよね。

 

ということで、最近(2018年~2019年2月頃)がどのような感じかというと、平穏だった市場で日経平均VIが徐々に上がり、数値が10台後半ぐらいになってくるとだんだん怪しくなってきます。

 

20ぐらいになると、それ以降急激に数値が上がって30以上になることもあり、この数値をもとに取引している投資家からの大きな売りが出て、売りが売りを呼び大暴落に巻き込まれることがあります。

 

日経平均株価が大きく暴落する前に、日経平均VIがどのような数値を示しているのかを知っておくと、損失を減らしやすくなるとともに、株取引の成績にも良い結果を与えやすくなるのではないでしょうか。

 

現金化するタイミングは非常に大切です。

 

大暴落に巻き込まれてしまうと、「今損切りすれば大きな損失になる」ということから売却ができずに、結果的にさらなる値下がりに巻き込まれ、含み損が大きくなることもよくあります。

 

だからこそ、市場が暴落する予兆を前もって知ることが大切です。

 

その目安として、日経平均VIが使えるかどうかをあなた自身で確認してみてはいかがでしょうか。

 

今後、どのような相場になるのかはだれにもわからないのですが、その中でも保有株をどうしていいのかわからない状況というのがでてきます。

 

例えば、その銘柄が持つ内的要因ではなく、国内外の政治的・経済的な外的要因などもその一つです。

 

最悪の場合には、大暴落の可能性があるのであれば、株を現金化しておくと精神的にも安定が得られますし、暴落した後に安値で次の銘柄を仕込むこともできます。

 

何かとメリットはあるわけですので、状況に応じて株の現金化も考慮していたほうが良いのではないでしょうか。

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